Company 企業情報・グループ会社

このページでは、フリーダムの基本的な企業情報やグループ会社を紹介しています。

企業情報

会社名 FREEDOM株式会社
資本金 9,300万円(うち資本準備金4,300万円)
本社住所 東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F MAP
創業 1995年4月 (個人建築事務所フリーダム設計として)
設立 2001年7月
従業員数 265名(連結:2024年2月現在)
1級建築士32名
2級建築士35名
宅建士26名
内容 建築・不動産領域におけるSaaS型の製品販売&ライセンス販売
建築・不動産領域における設計監理・監修の委託業務
建築会社への顧客紹介業務
不動産仲介業務
建築工事請負業務
建築会社へのデジタルマーケティング委託業務
役員
代表取締役社長
鐘撞正也
取締役
山神智次郎
取締役
長谷川稔
監査役 春木俊雄
髙島章光
山口美子
顧問 安江良一(元(株)リクルート住まいカンパニー執行役員)
監査法人 明星監査法⼈
顧問弁護士 匠総合法律事務所
フォーサイト総合法律事務所
顧問司法書士 L&P司法書士法人
株主構成 鐘撞正也/有限会社またきち/GMCM
株式会社LIXIL/株式会社ベクトル/その他
許可登録 一級建築士事務所登録
大阪府知事登録 (ニ)第22525号
東京都知事登録 第50906号
東京都知事登録 第59614号
東京都知事登録 第59647号
東京都知事登録 第60219号
東京都知事登録 第62725号
東京都知事登録 第66180号
神奈川県知事登録 第16304号
神奈川県知事登録 第17691号
愛知県知事登録 (い-2)第12160号
福岡県知事登録 第1-61540号
二級建築士事務所登録
兵庫県知事登録 第01A04602号
宅地建物取引業者登録
国土交通大臣 (3)第8475号
所属団体 東京都建築士事務所協会
東京都宅建協会
神奈川県宅建協会
埼玉県宅建協会
千葉県宅建協会
大阪府宅建協会
京都府宅建協会
愛知県宅建協会
福岡県宅建協会
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グループ会社/関連事業部

フリーダムアーキテクツ事業本部

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FREEDOM X株式会社

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FREEDOMマーケティング事業部

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FREEDOMビルド株式会社

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スタジオ・事業所

スタジオ

関東
東海
関西
  • 梅田スタジオ

    大阪府大阪市北区曽根崎2-5-10 梅田パシフィックビル 5F

  • 神戸スタジオ

    兵庫県神戸市中央区山本通2-4-24 リランズゲート 4F

  • 京都スタジオ

    京都府京都市中京区錦小路通烏丸西入占出山町312 KAY’Zビル 501

九州

事業所

  • 関東第1プランニング部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • 関東第2プランニング部

    東京都新宿区新宿2-12-4 アコード新宿ビル 3F

  • 関東第3プランニング部

    東京都新宿区新宿2-12-4 アコード新宿ビル 3F

  • 関東第4プランニング部

    神奈川県横浜市西区北幸2-1-22 ナガオカビル 6F

  • 関東第5プランニング部

    東京都豊島区南池袋2-15-3 前田ビル 4F

  • リデザイン設計部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • ファーストアーキテクト部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • 関東設計監理部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • 社長の邸宅設計部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • エグゼクティブプランニング部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • 東海エリア部

    愛知県名古屋市中区丸の内3-19-5 フレッジオLA 3F

  • 関西エリア部

    大阪府大阪市北区曽根崎2-5-10 梅田パシフィックビル 5F

  • 九州エリア部

    福岡県福岡市中央区大手門1-5-8 アークビル大手門 4F

  • 管理部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • 人材戦略推進部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • 事業管理部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • 経営企画部

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

  • マーケティング部門

    東京都中央区日本橋富沢町11-12 サンライズビル 8F

暴力団等反社会的勢力排除宣言

FREEDOM株式会社は企業としての社会的信頼を高めるため、暴力団排除条例および関係法令順守し次の事項を基本方針として、暴力団、暴力団員、暴力団構成員、暴力団関係企業、その他の反社会的勢力を排除することを宣言します。

 
  • 1.暴力団等反社会勢力に対し、組織全体として毅然とした態度で臨み、一切の関係を遮断します。

  • 2.暴力団等反社会的勢力を排除に向け、警察等の外部専門機関と緊密な連携関係を構築します。

  • 3.暴力団等反社会的勢力とは、サービスおよび商品の提供その他の商取引を行いません。

  • 4.暴力団等反社会的勢力による不当要求に対し、民事と刑事の両面から法的対応を行います。


上記の宣言により、「暴力団等反社会的勢力」との関わりが認められた場合は一切の契約の解除と損害賠償の請求をさせて頂きます。また、貸与されている物品がある場合は返却して頂きます。


令和5年7月1日

FREEDOM株式会社 代表取締役

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沿革

会社概要

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